ハイブリッドワークとは？Hybrid Workについてわかりやすく簡単に解説

by Shearwater Japan 9月 22, 2025

はじめに

新しい働き方の一つとして注目されているのが「ハイブリッドワーク（Hybrid Work）」です。パンデミック以降、多くの企業でリモートワークが急速に浸透し、働く人々の意識や企業の人事制度に大きな変化をもたらしました。しかし、リモートワークの普及が進む一方で、オフィス勤務にも「対面でのコミュニケーション」「チームビルディング」「新人育成」といった独自の価値があることが改めて見直されています。

このような背景から、リモートワークとオフィス勤務の双方の良いところを取り入れようとする「ハイブリッド型」の働き方が、日本企業を中心に広がっています。本記事では、ハイブリッドワークの基本的な意味や特徴、導入するメリットと直面する課題、そして成功のためのポイントについてわかりやすく解説します。

ハイブリッドワークとは

ハイブリッドワークとは、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせた柔軟な働き方を指します。従業員は業務の内容やチームの状況、自身のライフスタイルに応じて、出社する日と在宅勤務をする日を選択できます。完全なリモートワークでもフルタイムのオフィス勤務でもなく、その中間に位置するスタイルです。

具体的には、「週に2日は出社してチームミーティングを行い、残りは在宅で集中業務に充てる」「重要な打ち合わせがある日のみ出社し、それ以外はリモートで対応する」といった働き方が挙げられます。企業によっては、出社頻度をあらかじめ定める場合もあれば、従業員個人の判断に委ねる場合もあります。

この働き方の最大の特徴は、「場所にとらわれない柔軟性」と「対面交流の機会確保」の両立にあります。リモートワークのメリットである「通勤時間の削減」「集中環境の確保」「ワークライフバランスの向上」と、オフィス勤務のメリットである「円滑なコミュニケーション」「組織文化の継承」「新人・若手の育成」を、バランスよく享受できる点が評価されています。

ハイブリッドワークが注目される背景

コロナ禍の影響

緊急事態宣言によりリモートワークが急速に普及
当初は「非常時の一時的な措置」として捉えられていた
運用後に生産性向上や従業員満足度の高まりが報告
「オフィスに集まらなくても仕事はできる」という認識が浸透
パンデミック後も「良い部分は残したい」という意向が企業・従業員で一致

2020年以降の新型コロナウイルス感染症の拡大は、日本企業の働き方に前例のない変化をもたらしました。緊急事態宣言の発令に伴い、多くの企業が在宅勤務を余儀なくされ、リモートワークのインフラ整備が急速に進みました。

当初は「非常時の一時的な措置」として捉えられていたリモートワークですが、実際に運用を始めてみると、「生産性が向上した」「従業員の満足度が高まった」「採用の地理的制約がなくなった」といった好影響が多数報告されました。この経験を通じて、企業は「オフィスに集まらなくても仕事はできる」という認識を強く持ち、働き方の多様化に対する抵抗感が大きく低下しました。

パンデミックが落ち着きを見せる中でも、「完全に元に戻すのではなく、良い部分は残したい」という企業と従業員の意向が一致し、ハイブリッドワークという形で定着しつつあります。

デジタル技術の進展

チャットツール：Slack、Microsoft Teamsなど
ビデオ会議システム：Zoom、Google Meetなど
クラウドストレージ：Google Drive、OneDriveなど
プロジェクト管理ツール：Trello、Asana、Jiraなど
クラウドERP・EPM：Oracle NetSuite、Workday Adaptive Planning など

ハイブリッドワークの実現には、デジタル技術の進化が不可欠です。クラウドツールやオンライン会議システムの普及により、場所を選ばず仕事が可能になりました。

これらのツールが整備されたことで、物理的に同じ場所にいなくても、業務の遂行に支障が出ない環境が整いました。リアルタイムなコミュニケーション、対面に近い形の会議、場所を問わないファイルアクセス、タスクの進捗可視化、基幹業務のクラウド管理など、多様な業務ニーズに対応できるようになっています。

働き方の多様化

ワークライフバランスを重視する声が高まり
若年層を中心に「仕事は人生の一部」という価値観が拡大
育児・介護との両立を希望する従業員が増加
地方在住人材や外国人材の採用ニーズに対応

ワークライフバランスを重視する声が高まり、柔軟な働き方が求められるようになっています。特に若年層を中心に、「仕事は人生の一部であり、すべてではない」という価値観が広がっています。

内閣府の世論調査では、「私生活とバランスがとれる仕事」を重視する人が30代・40代を中心に増えています。また、育児や介護との両立を希望する従業員にとって、出社頻度を調整できるハイブリッドワークは、働き続けるための重要な手段となっています。

さらに、地方在住人材や外国人材の採用においても、ハイブリッドワークは有効な手段です。地理的な制約が緩和されることで、企業はより広い範囲から優秀な人材を確保できるようになります。

ハイブリッドワークのメリット

柔軟性の向上

従業員は自分に合った働き方を選択可能
子育て中の従業員は送迎に合わせて出社日を調整
介護中の従業員は通院・介護スケジュールに合わせてリモート日を増減
通勤時間削減により家族・自己研鑽・趣味・休息に時間を充てられる
企業側はオフィス混雑を避け快適な作業環境を提供

従業員は自分に合った働き方を選べ、生活と仕事の調和を図りやすくなります。例えば、子育て中の従業員は、子どもの送迎に合わせて出社日を調整できます。介護を担っている従業員は、通院や介護のスケジュールに合わせてリモートワークの日を増やすことも可能です。

また、通勤時間が削減されることで、その時間を家族との団らん、自己研鑽、趣味、休息などに充てることができます。これにより、従業員の生活満足度が向上し、結果的に仕事へのモチベーションも高まることが期待できます。

企業側も、出社頻度を調整することで、オフィスの混雑を避け、快適な作業環境を提供できます。

生産性の向上

集中業務は在宅、チーム議論はオフィスと使い分け可能
リモートでは雑談や急な会議呼び出しといった中断が少ない
オフィスではホワイトボードを使ったブレインストーミングが可能
非言語コミュニケーションを重視する打ち合わせに対面を活用
通勤疲労軽減によりエネルギーを業務に集中

集中したい業務は自宅で、チームでの議論はオフィスで、と使い分けが可能です。リモートワークでは、オフィスでの雑談や急な会議呼び出しといった中断が少なく、深い集中が必要な作業に適しています。一方、オフィスでは、ホワイトボードを使ったブレインストーミングや、非言語コミュニケーションを重視する打ち合わせなど、対面ならではの協働作業に充てることができます。

このように、場所と業務内容を最適にマッチさせることで、個々の従業員の生産性が向上し、組織全体の成果にもつながります。また、通勤による疲労が軽減されることで、従業員のエネルギーを業務に集中させることもできます。

採用力の強化

地方在住で引っ越しが難しい人材
育児・介護中で時間的な制約がある人材
障がいがあり通勤が困難な人材
外国人材でビザの制約がある人材

地域やライフスタイルにとらわれず、多様な人材を確保できます。従来のように「毎日オフィスに出社できること」が前提条件だと、地理的な制約や家庭の事情で働けない人がいました。しかし、ハイブリッドワークを導入することで、上記のような人材の活躍の場が広がります。

採用力が強化されることで、企業は多様な視点や経験を持つ人材を集められ、イノベーションの創出や意思決定の質の向上にもつながります。多様性のある組織は、市場の変化に対応しやすく、新たなビジネスチャンスを捉える力も強まります。

コスト削減

オフィス賃料：面積削減や郊外への移転による家賃削減
光熱費：使用頻度の低下による電気代・水道代の削減
通勤手当：出社頻度の減少に伴う交通費の削減
備品・消耗品：使用量の減少によるコスト削減

オフィスの利用効率が高まり、賃料や通勤コストの削減につながります。ハイブリッドワークを導入すると、同時に在席する従業員数が減るため、必要なオフィス面積を削減できる可能性があります。

具体的には、上記のようなコスト削減効果が期待できます。オフィス面積を削減して郊外に移転すれば家賃を抑えられますし、使用頻度が低下すれば光熱費も削減できます。出社頻度が減れば通勤手当も削減でき、備品や消耗品の使用量も減ります。

また、従業員側も通勤費用や外食費用の削減、服装費の軽減などのメリットがあります。

ハイブリッドワークの課題

コミュニケーション不足

チームメンバーがバラバラに働くことで情報共有が滞るリスク
リモート中心従業員は「雑談」「立ち話」からの情報入手が困難
重要な決定事項やプロジェクト進捗を把握しきれない可能性
非言語コミュニケーションが伝わりにくい
誤解や関係性の希薄化のリスク

チームメンバーがバラバラに働くことで情報共有が滞るリスクがあります。リモートワーク中心の従業員は、オフィスで自然に行われる「雑談」や「立ち話」からの情報入手が難しく、重要な決定事項やプロジェクトの進捗を把握しきれない可能性があります。

また、非言語コミュニケーション（表情、仕草、声のトーンなど）が伝わりにくいため、誤解が生じたり、関係性が希薄になったりするリスクもあります。特に、新規プロジェクトの立ち上げや、複雑な課題の解決においては、対面での密なコミュニケーションが求められる場面もあります。

評価の難しさ

出社頻度に差があると公平な評価が難しくなる
オフィス頻繁出社者は管理者の目に留まりやすく評価されやすい
リモート中心従業員はプロセスが見えにくく評価が低くなる可能性
「長時間労働＝熱心」といった評価基準が残っているリスク
効率的に業務をこなす従業員が不当に低く評価される可能性

出社頻度に差があると、公平な評価が難しくなる場合があります。オフィスに頻繁に出社している従業員は、管理者の目に留まりやすく、貢献度が評価されやすい傾向があります。一方、リモートワーク中心の従業員は、実際の成果を出していても、そのプロセスが見えにくく、評価が低くなる可能性があります。

また、従来の「長時間労働＝熱心」といった評価基準が残っている場合、リモートワークで効率的に業務をこなす従業員が不当に低く評価されるリスクもあります。ハイブリッドワークを導入する際には、成果やアウトプットに基づく公平な評価制度の設計が不可欠です。

セキュリティリスク

自宅Wi-Fiのパスワード設定が不十分
個人端末の業務利用によるデータ流出
VPNの未使用または設定不備
画面の覗き見による情報漏洩
書類の印刷・廃棄の管理不備

自宅や外部環境で働くことで、情報漏えいリスクが高まります。オフィスでは、会社管理のネットワーク、ファイアウォール、セキュリティソフトなどが整備されていますが、自宅環境では従業員個人の判断に委ねられる部分が大きくなります。

主なリスク要因としては、上記のようなものがあります。これらのリスクに対処するためには、セキュリティポリシーの策定、従業員教育、適切なツールの提供など、総合的な対策が必要です。

企業文化の希薄化

対面交流の減少で組織としての一体感が弱まる可能性
企業文化継承の機会（何気ない会話、行事、伝統、成功体験共有）が減少
新入社員・若手が組織の価値観や行動規範を学ぶ機会が限られる
帰属意識の低下でエンゲージメント低下や離職率上昇のリスク

対面での交流が減ることで、組織としての一体感が弱まる可能性があります。企業文化は、日々の業務の中での何気ない会話、行事、伝統、成功体験の共有などを通じて、次世代に継承されていきます。しかし、ハイブリッドワークでは、これらの機会が減少し、特に新入社員や若手従業員が組織の価値観や行動規範を学ぶ機会が限られる可能性があります。

また、帰属意識の低下は、従業員のエンゲージメント低下や離職率の上昇にもつながる可能性があります。企業文化を維持・継承するためには、意図的な機会設計（定期的な全員集会、社内イベント、メンター制度など）が必要になります。

若手育成の課題

OJTの減少や声かけの減少により若手の成長が遅れるリスク
先輩や上司の背中を見て学ぶ「暗黙知」継承の機会が大幅減少
気軽に質問できる環境がないことで問題解決に時間がかかる
誤った判断を下すリスク

OJTの減少や声かけの減少により、若手の成長が遅れるリスクがあります。従来の日本企業では、先輩や上司の背中を見て学ぶ「暗黙知」の継承が、若手育成の重要な手段でした。しかし、リモートワーク中心の働き方では、このような機会が大幅に減少します。

また、困った時に気軽に質問できる環境がないことで、問題解決に時間がかかったり、誤った判断を下したりするリスクもあります。若手育成の課題に対処するためには、定期的な1on1ミーティング、メンター制度の導入、オンラインでの質問しやすい環境整備など、意図的な支援策が求められます。

まとめ

ハイブリッドワーク（Hybrid Work）は、オフィスとリモートを組み合わせた新しい働き方であり、柔軟性や生産性を高める一方で、コミュニケーションや評価制度といった課題も存在します。

企業がハイブリッドワークを導入する際には、デジタルツールの活用や制度設計を工夫し、従業員が安心して働ける仕組みを整えることが大切です。コミュニケーション不足への対策、公平な評価制度の設計、セキュリティ対策、企業文化の維持、若手育成の支援など、課題は多岐にわたりますが、一つひとつ丁寧に対処することで、ハイブリッドワークは持続可能な働き方となります。

まずは組織に合った「最適なバランス」を見つけることから始めてみてはいかがでしょうか。

Shearwater Japanについて

当社「Shearwater Japan」は14年以上にわたって自動化プロジェクトやデジタル化を支援するクラウドソリューションの導入に携わってきた経験を持つ、アジアをリードするワンストップのファイナンスデジタルトランスフォーメーションコンサルティング会社です。当社は、クラウド基幹業務システム（ERP）、企業計画管理（EPM）、勘定照合、決算プロセスの自動化、企業間財務統合、スタック統合、ワークフロー自動化プラットフォームであるOracle NetSuite、Workday Adaptive Planning、Workatoなどのクラウドソリューションを提供しています。

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