Archives 2024

Oracle

Oracle ERPユーザが選んだ管理会計ツールのポイント解説

OracleのERP導入と同時に管理会計のデジタルトランスフォーメーション(DX)を行い、経営分析の強化に取り組む企業様の動画事例を紹介しています。

管理会計システム採用インタビュー Oracle ERP 連携編(ウェッジ様)

<動画サマリ>

  • 既存のエクセルシートによる経営資料作成における課題:
    • 動作が遅い
    • データ容量の増加による負荷
    • 組織変更に伴う加工作業の必要性
  • システム導入の目的と要望:
    • 属人化の解消と作業効率の向上
    • 経営分析資料の効果的な作成と改善
  • 社内取引の複雑な工程と工数:
    • 管理部門と営業部門の社内取引による複雑な処理
  • 基幹システム選定の経緯:
    • Oracle Netsuiteのクラウド基幹システムの採用
    • 管理会計や将来予測に対応するシステムの選定
  • Workday Adaptive Planningの採用理由:
    • 経営分析と管理会計への対応
    • ユーザビリティと操作性の評価
    • Excel作業からの移行と作業効率向上の見込み
  • クラウドERPと管理会計クラウドの活用戦略:
    • 企業の変容に迅速に対応するためのシステムを選定
    • 実務効率化と経営分析の一元化を目指す
  • プロジェクトの成果期待と効果:
    • 経営管理の迅速な実現と投資効果の検証
    • クラウドERPとAdaptiveの組み合わせによる成果を期待

<その他 参考情報 >

1.オラクルERPユーザが予算管理クラウドシステムを採用したプロセスを公開(株式会社クラウドワークスさま)

2)Salesforce、SAPと管理会計クラウドを連携し、企業における「稼ぐ力」の強化へ (記事解説)

3)上場企業のDX事例集はこちら>>

IPO

 IPOにおける予実管理の重要性とその理由

IPO(Initial Public Offering)は企業が株式市場に初めて上場する際の重要なイベントです。IPOにおいては、投資家や市場参加者に対して、企業の成長戦略や財務状況などの情報を提供することが求められます。その中で、予実管理が重要な役割を果たします。では、なぜIPOにおいて予実管理が求められるのでしょうか?

 IPOにおける予実管理の重要性とその理由の概要

—————————————–

1. 投資家への信頼構築

2. 成長戦略の評価

3. 法的規制の遵守

4. 業績の追跡と改善

—————————————–

1. 投資家への信頼構築

IPOに際しては、企業が投資家に対して透明性を提供することが不可欠です。予実管理は、企業が自身の財務状況や業績について正確な情報を提供し、投資家の信頼を築くための手段となります。投資家は、企業が過去の実績や将来の見通しを適切に管理しているかどうかを評価し、投資判断を行います。

2. 成長戦略の評価

IPOに向けて企業は、自身の成長戦略やビジネスモデルを明確に示さなければなりません。予実管理を通じて、企業はその戦略が実際にどのように進行しているかを示し、投資家に対して将来の成長ポテンシャルを説明します。予実管理によって、企業は自身の目標達成度や進捗状況を的確に把握し、投資家に対して説得力のあるプレゼンテーションを行うことが可能となります。

3. 法的規制の遵守

IPOにおける予実管理は、法的規制に遵守するためにも重要です。証券取引委員会(SEC)や金融市場の規制当局は、企業が公正かつ正確な情報を提供し、投資家を誤解させないようにすることを求めています。予実管理を通じて、企業はこれらの規制に準拠し、リスクを最小限に抑えることができます。

4. 業績の追跡と改善

最後に、予実管理は企業が自身の業績を追跡し、改善するための重要なツールです。IPO後も、企業は定期的に業績を評価し、投資家や株主に対して適切な情報を提供する必要があります。予実管理を通じて、企業は業績のトレンドや問題点を把握し、効果的な戦略の策定や改善策の実施を行うことができます。

以上の理由から、IPOにおいては予実管理が重要とされています。投資家や規制当局との信頼関係の構築や、企業の成長戦略の評価、法的規制の遵守、業績の追跡と改善など、多岐にわたる利点があります。初心者にとっても、これらのポイントを理解することで、IPOプロセスの重要性や企業の責任をより深く理解することができるでしょう。

<その他 参考情報FP&A PBR netsuite erp SAP

1)上場を目指すベンチャー取締役への予実管理 強化プロセスをインタビュー↓

2)上場後も予実管理を強化する企業事例(記事解説)

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

マネーフォワード MoneyForward

オービック(OBIC)と予算管理システムの連携事例:メリットと具体的な操作イメージを公開

<オービック(OBIC)と予算管理システムの連携動画のサマリ>

・会計ソフトと予実管理クラウドの連携についての説明

・連携することでのメリットを解説

・実際のシステム操作のデモンストレーション

・連携された実績データの表示方法

・内訳の整理と部門へのデータ送信の効率化

・実績の確定内容の表示と見込みの反映のスピード化

・役員報酬など、特定項目の設定による表示制御も可能

・システム化による作業の自動化と効率向上

・バージョン管理では、実績をどこまで適用するかが重要であり、各バージョンは特定の期間に対応

・データ連携の際には、1円単位の実績を適切に加工。また、異なるシステム間で連携可能にする。

・セキュリティ上の理由から、特定のデータは管理者にのみ表示されるように設定される。

・実績連携の導入により、部門ごとの実績の反映作業が自動化され、作業量の削減が期待される。

・実績連携により、経営企画の効率化や作業の削減が図られる。

<その他 参考情報FP&A PBR netsuite erp SAP board Oracle Trading retail DX CrowdWorks obic

1)データ連携による情報収集の効率化。グローバル展開を強化する事例動画はこちら↓

2)会計システム以外に、意思決定に必要な情報を一元化するプロジェクト事例集

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポート」をご希望の方はこちら

4)中期経営計画でDX強化施策を発表した企業事例はこちら(記事解説)

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

salesforce 予実管理 ダッシュボード

salesforceデータによる予実管理ダッシュボードのイメージ

salesforceデータによる予実管理ダッシュボードのイメージ動画

<その他 参考情報>

1)セールスフォースと予実管理パッケージを連携予定の事例↓

2)SAP、salesforceと予算管理クラウドを連携し、稼ぐ力を高める事例(記事解説)

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

IFRS

IFRSと日本基準の違いとは?概要をわかりやすく解説

IFRS(International Financial Reporting Standards)と日本基準(日本の会計基準)は、企業が財務諸表を作成する際に使用される基準ですが、それぞれ異なる特徴や規則を持っています。初心者にもわかりやすく、これらの違いについて解説します。

1. IFRS背景

  • IFRS:国際会計基準。国際会計基準審議会(IASB)によって管理されており、国際的に使われています。
  • 日本基準:日本の金融庁によって管理されている会計基準。日本国内の企業が主に利用しています。

2. 原則の違い

  • IFRS:原則ベース。柔軟性があり、目的に応じて様々な方法で取り組むことができます。
  • 日本基準:規則ベース。具体的な指針や基準が詳細に示されており、その適用が求められます。

3. 評価の違い

  • IFRS:公正価値評価が重視される傾向があります。資産や負債の評価において市場価格が重視されます。
  • 日本基準:歴史的原価法や割賦会計など、伝統的な方法が用いられることがあります。公正価値よりも、資産の実態を重視する傾向があります。

4. 諸表の内容

  • IFRS:諸表の内容は比較的自由度が高く、多様性があります。
  • 日本基準:特定の書式や記載事項が厳密に規定されており、標準化されています。

5. 情報開示

  • IFRS:情報開示が重視され、企業の業績や財務状況を十分に明らかにすることが求められます。
  • 日本基準:情報開示の規定もありますが、IFRSほど厳密ではなく、日本の独自の規制が反映されることがあります。

6. 認識のタイミング

  • IFRS:収益や費用の認識について、業務の進行に合わせた時期で認識することが可能です。
  • 日本基準:収益や費用の認識は、通常の業務手順や取引の進行に基づいて厳密に規定されています。

まとめ

IFRSと日本基準は、企業の財務諸表作成において異なる規則や原則を持っています。IFRSは柔軟性があり国際的に使われる一方、日本基準は日本国内での利用が主です。これらの違いを理解することで、企業が適切な基準を選択し、適切な財務情報を提供することができます。

1)予実管理のIFRS対応について解説

2)IFRSにも対応している予実管理ツールとは?(記事解説)

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

4)中期経営計画でDX強化施策を発表した企業事例はこちら(記事解説FP&A PBR netsuite erp SAP

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

予実管理システム

Obic:勘定奉行と予算管理システムの連携事例。メリットと具体的な操作イメージを公開

<Obic:勘定奉行と予算管理システムの連携事例動画のサマリ>

・会計ソフトと予実管理クラウドの連携についての説明

・連携することでのメリットを解説

・実際のシステム操作のデモンストレーション

・連携された実績データの表示方法

・内訳の整理と部門へのデータ送信の効率化

・実績の確定内容の表示と見込みの反映のスピード化

・役員報酬など、特定項目の設定による表示制御も可能

・システム化による作業の自動化と効率向上

・バージョン管理では、実績をどこまで適用するかが重要であり、各バージョンは特定の期間に対応

・データ連携の際には、1円単位の実績を適切に加工。また、異なるシステム間で連携可能にする。

・セキュリティ上の理由から、特定のデータは管理者にのみ表示されるように設定される。

・実績連携の導入により、部門ごとの実績の反映作業が自動化され、作業量の削減が期待される。

・実績連携により、経営企画の効率化や作業の削減が図られる。

<参考情報 FP&A PBR netsuite erp SAP board Oracle Trading retail DX CrowdWorks obic

1)IT企業の管理会計デジタル化プロジェクトを解説↓

2)会計システム以外に、意思決定に必要な情報を一元化するプロジェクト事例集

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

4)中期経営計画でDX強化施策を発表した企業事例はこちら(記事解説)

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

EBITDA

EBITDAとは?分かりやすく解説

EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization)は、企業の財務指標の一つで、利益を評価するための指標の一つです。この指標は、企業が事業活動によって得た利益を表すために、会計上の特定の項目を除外したものです。

ここで各要素を解説します:

  1. Earnings(利益): 企業が売上高から費用を差し引いた金額です。これは企業が実際に利益を上げた金額です。
  2. Before Interest(利子費用を除く): EBITDAは利益の計算において、企業の支払う利子費用を除外します。なぜなら、利子費用は企業が事業活動以外での資金調達に関連しているため、企業の本来の業績を表す指標としては適切ではないからです。
  3. Taxes(税金を除く): EBITDAは税金を除外します。これは、税金は法人税法や地域の税法に基づいて変化し、企業の業績とは直接関係しないためです。
  4. Depreciation(減価償却費を除く): 減価償却費は資産の価値が時間とともに減少することを考慮した費用です。EBITDAはこの費用を除外することで、企業のキャッシュフローをより正確に表します。
  5. Amortization(償却費を除く): 償却費は無形資産(特許やブランドなど)の価値が時間とともに減少することを考慮した費用です。EBITDAはこの費用も除外します。

つまり、EBITDAは企業が事業活動によって得た利益を表す指標であり、それには利子費用、税金、減価償却費、償却費が含まれないことを意味します。これにより、EBITDAは企業の業績を評価する際に、事業活動に焦点を当てた指標となります。

<その他 参考情報>

1)ERPと管理会計を強化する目的を役員にインタビュー↓

2)予算管理クラウドの選定ポイントとは?(記事解説)

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポート」をご希望の方はこちらから資料請求をしてください。

マネーフォワード MoneyForward

マネーフォワード:MoneyForwardと予実管理システムの連携事例。メリットと具体的な操作イメージを公開

<MoneyForward:動画内容のサマリ>

・会計ソフトと予実管理クラウドの連携についての説明

・連携することでのメリットを解説

・実際のシステム操作のデモンストレーション

・連携された実績データの表示方法

・内訳の整理と部門へのデータ送信の効率化

・実績の確定内容の表示と見込みの反映のスピード化

・役員報酬など、特定項目の設定による表示制御も可能

・システム化による作業の自動化と効率向上

・バージョン管理では、実績をどこまで適用するかが重要であり、各バージョンは特定の期間に対応

・データ連携の際には、1円単位の実績を適切に加工。また、異なるシステム間で連携可能にする。

・セキュリティ上の理由から、特定のデータは管理者にのみ表示されるように設定される。

・実績連携の導入により、部門ごとの実績の反映作業が自動化され、作業量の削減が期待される。

・実績連携により、経営企画の効率化や作業の削減が図られる。

<その他 参考情報 FP&A PBR netsuite erp

1)データ連携による情報収集の効率化。グローバル展開を強化する事例動画はこちら Tableau IFRS

2)会計システム以外に、意思決定に必要な情報を一元化するプロジェクト事例集

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポート」をご希望の方はこちら

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

予実管理

予実管理で使える無料ツールを解説

<予実管理で使える無料ツールを解説に関するサマリ> 

今回は、予実管理の担当についた方が、データを集めたり、加工したりする時に使える無料ツールを解説します。

予実管理ツールと一言で言っても、無料のものから有料のものまで幅広く機能も多岐にわたりますが、なぜ無料ツールの解説かというと・・・

経営企画部や財務部はコストにシビアなことが多く、有料ツールの導入はハードルが高い傾向にあるためです。

様々な業種の方からご相談いただきますが、間接部門である経営企画部や財務部は、なかなか有料ツールの導入には踏み込めないという意見をよく頂きます。

そこで、本日は無料ツールで出来ることを予実管理の業務に沿って解説していきます!

<目次>

1)業務プロセス(IPO)に沿って紹介

 1.1)Input(入力)

 1.2)Process(処理)

 1.3)Output(出力)

2)有料ツールの導入を検討するタイミング

3)まとめ

<筆者のプロフィール>

この記事は、予実管理システムの導入歴で8年以上の経験を持つメンバーが、実際のプロジェクト経験に基づいて解説します。

1)業務プロセス(IPO)に基づいて紹介

 1.1)Input(入力)

予実管理の業務では、まず初めに各部や各担当者に予算を入力してもらうところから始まります。経営企画部や財務部などの本部は、事前に予算策定用のフォームを用意しておき、そのフォームに沿って入力してもらいます。

◇Excel(※Microsoft社)

無料ツールとして、予算策定のフォームとして最も使用されているのはExcelです。

Excelは加工しやすいので、制度会計と違って企業ごとに要件が異なりやすい管理会計の分野で活用されることが多いです。

また、普及率が高いため、「システムは苦手」という現場の営業担当者でも比較的使ったことがあり、直感的に操作しやすいという点も採用される理由です。

一方デメリットとしては、Excelは1つ1つがファイルとして個々のパソコンに保存されているため、共同作業や同時入力には向きません。そのため、各部ごとにExcelファイルが分かれて、集計に時間がかかってしまうということがあります。

また更新の度に、ファイルがVer1・Ver2・Ver3・・・と増え、最新版のファイルが本部に届いていないということも発生しやすいです。

その他、普及しているツールであるがために、本部が用意したフォームを現場の方が壊して入力されてしまうという話もよく聞きます。

◇Googleスプレッドシート(※Google社)

最近、Excelの代わりとして使用が増えてきているのが、Googleスプレッドシートです。

Excelと同様に無料で使える表計算ツールですが、Excelと違う1番のポイントは、インターネット上でスプレッドシートにアクセスし、インターネット上で編集をするというところです。

スプレッドシートはインターネット上にファイルがあるため、複数人が同時に入力することができます。誰がどの部分を編集しているかリアルタイムで表示してくれるので、他の人の編集した箇所を消してしまったり、同じ箇所を編集してしまったりということが起きにくいです。

そにため、本部が管理するファイル数も格段に減らすことができます。

デメリットとしては、スプレッドシートはインターネット上でプログラムが稼働しているため、関数の計算やデータの処理に時間がかかる点です。

簡易的な入力や計算であれば問題ないことが多いですが、複雑な処理には向いていません。

またExcelと同様、本部が用意したフォームを壊して入力されてしまうという懸念があります。

(※セルにロック機能をかけることもできますが、多用すると重くなります)

ただ、共同作業に向いているといっても、同じファイル内に役員報酬やコストの配賦ロジックなど、事業部門に見られてはいけない数字を記載することは業務上できないため、1ファイルでスプレッドシートによる予実管理の業務がリアルタイム管理できることはありません。

1.2)Process(処理)

現場に入力してもらった予算や見通し数値は、本部にて集計していきます。集計のタイミングで、足りない情報を補足したり、各部で使う項目やコードが異なる場合には、社内共通の体系に変換をかけていきます。

予実比較のためには、実績の形式に合わせて策定された予算を変換する必要もあります。

◇Excelマクロ(※Microsoft社)

Excelのマクロとは、Excel内の複数操作を自動化する機能のことです。マクロの設計をしておくと、自動でデータの集計や並び変え、計算などをボタン一つでやってくれます。

マクロの記録機能を使うと、Excel操作した内容を記録し、マクロ実行ボタンを押すことで、記録した操作が自動で再現されます。煩雑な反復作業を簡略化できます。

しかし、マクロの記録機能は複雑な操作は出来ず、複雑な処理をするためにはVBAを利用する必要があり、プログラミング知識が求められます。

専門性が高くなるため、業務が変わった場合のメンテナンスも、マクロが出来る人に依存してしまいがちです。

◇アクセスVBA(※Microsoft社)

アクセスはデータベース管理ソフトです。大量のデータを蓄積し、加工や抽出が可能です。VBAはプログラミングにより、データベースの処理を自動化できます。

アクセスVBAはプログラミングで動くため、細かい指定をして、より厳密なデータの処理ができます。処理できるデータ量も大きいため必要な情報を一括でまとめ、分割作業による人為的エラーが発生しにくいというのもメリットです。

その一方で、前述した通りVBAのプログラミングは必要不可欠です。テーブルやクエリの作成などITリテラシーが高くないと使いこなすのは難しく、業務変更の際のメンテナンスも、システム部などに依頼しなくてはいけないというケースが多いです。

 1.3)Output(出力)

最終的な予実比較の業務です。一般的に予算と実績を表やグラフ形式で対比し、差異を出します。差異の原因を特定するために、明細データの分析をし、結果を経営会議や外部報告用の資料としてまとめます。

◇Excel(※Microsoft社)

分析としても良く使われるのはExcelです。予算入力をExcelでしている場合には、実績もExcelに反映することで、データを集約すればピポット操作により予実対比ができます。表計算はもちろんのこと、グラフ機能もあるため、状況に応じて様々な形式で予実比較が可能です。

しかし、Excelに予実比較の元データとなる予算と実績の情報をすべて集約しなくてはいけないので、必然的にデータ量が多くなりExcelの処理が重くなってしまいます。

また、比較するだけなら良いのですが、いざ分析しようとすると差異原因を特定するための明細データが別で管理されているため、複数ファイルまたは別システムに調査をしにいかなくてはならないということが多いです。

◇BIツール(※Microsoft Power BI Google Data Studioなど)

BIツールというと有料のものが思い浮かぶかもしれませんが、今は無料で使えるものも出ています。もちろん有料版に比べ機能や利用範囲に制限がありますが、Excelなどにはないメリットがあります。

BIツールを使うメリットは、大容量のデータ処理が出来るので、予実分析に必要となるデータをすべて揃えて差異の特定がしやすいというところです。差異が出ているところをクリックすると、集約データの明細情報にドリルダウンしていけるツールもあります。

また、グラフのバリエーションが豊富なため、出力形式も自在に選ぶことができます。

デメリットとなるのは、BIツール内で分析を完結させるために、膨大なデータを取り込まなくてはいけないということです。多くの企業で、データ連携漏れや連携ミスが発生しています。

そしてBIツールは、他の普及しているツールよりシステム色が強くなり、使いこなすためにはITリテラシーを求められます。

結果として、BIツールを利用しているのは本部だけとなり、事業部がデータを使いこなしたり、予算への意識を向上させる施策をBIで実行するのは難易度が相当高くなります。

2)有料ツールの導入を検討するタイミング

ここまで無料ツールを紹介してきましたが、数百社の予実管理を見てきた経験上、無料ツールから有料のツールに切り替えを検討されるタイミングが、企業規模が一定値を超えると発生します。

担当の方が参考と出来るように、他社のよくある検討理由をご紹介します。

 ・業務が属人化していて、担当者の退社・移動・産休などによるリスクを感じる

 ・現場が入力した予算の収集や数値チェックに時間がとられ、予実分析ができない

 ・組織変更の多さ、明細データの多様さなどが原因となり、予実差異の特定が困難

 ・実績反映に時間がかかるなどの理由で、予実管理の分析結果を現場が活用できていない

 ・メンテナンスをIT部門に依頼しなくてはならず、自部門だけで業務を完結したい

有料ツールの中には、それぞれ無料ツールのデメリットをすべて克服できるものがあります。上記のような検討するタイミングが来たら、一度有料ツールに関する情報収集してみてはいかがでしょうか。

3)まとめ

予実管理で使える無料ツールについて、業務ごとに解説してきましたがいかがだったでしょうか?すでに使っているもの、名前だけは聞いたことがあるものなど、様々かと思います。

しかしながら、それぞれのツールには特色があるものの、無料ツールは総じて

【メリット】無料のため利用の敷居が低い、簡単

【デメリット】属人化しやすい、出来ることに限りがある、手間がかかる

と言えます。

企業によって合うもの合わないものがあるので、重要視するポイントを整理した上で利用を検討してみてください。

以上、皆さんの日々の予実管理業務にお役に立てれば幸いです。

<その他 参考情報FP&A PBR netsuite erp

1)KPI管理を強化したい、日本の経営戦略部 担当者インタビューはこちらTableau IFRS

2)SAP、Saleforceなど、予実管理に必要な各種データを一元化し、稼ぐ力を強化する事例を見る

3)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポート」をご希望の方はこちらから資料請求をしてください。

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら

freee

freeeと予実管理システムの連携事例を解説

(freeeと予実管理システムの連携事例の動画は倍速再生が可能です↓)


<動画内容のサマリ>

・ベガコーポレーションが予実管理ツールを採用し、利益率強化に向けたプロジェクト開始

・予算実績管理をデジタル化して多角的な分析や情報の精度向上、業務効率化を図る

・売上データなどを集約統合し、的確な判断とスピーディな事業向上を狙う

・IT企業の特性から、組織変更に伴う複雑化やスピードへの対応が重要視される

・マネジメント層が注視するKPIにリアルタイム連携するダッシュボードの構築が重要

・会計システムとの連携がポイント

<その他 参考情報FP&A PBR netsuite erp SAP

1)予算編成・プランニングクラウド「Workday Adaptive Planning」をベガコーポレーションが正式採用 ~利益率の強化に向け、予算実績管理の改善プロジェクトを開始~
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000054513.html

2)上場企業のDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

3)上場企業の、セールスフォースとのDXプロセスを動画で解説した「非公開レポートFP&A PBR netsuite erp SAP」をご希望の方はこちら

DXを実現するクラウドソリューションについてはこちら